学術論文一覧(1990年以降)

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1 目録担当者から見たNACSIS総合目録データベース 共著 昭和64年6月 情報と科学の技術 39巻6号,pp.201-210 文部省学術情報センターの提供する総合目録データベースについて、1989年時点での書誌レコードおよび著者典拠レコードについての現状調査に基づく統計的分析と品質向上の方策について考察を加えたものである。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:八木敬子、辻本一好、北克一
2 学術情報センター目録システムとローカルシステムのインターフェイスの一例−柔構造結合を考慮して−
共著 昭和64年6月 大学図書館研究 34号,pp.62-70 文部省学術情報センターの提供する書誌ユーティリティNACSIS-CATシステムに接続するために開発した接続用UIP(ユーザ・インターフェイス・プログラム)の機能概要を前半で述べた。後半では、参加図書館の自館書誌データベースとの連携を柔構造方式により連続的に維持していく方策を示した。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者: 杉町宏、北克一
3 学術情報センター目録システムと柔構造密結合方式による目録作成−オンライン・バッチ方式によるアップロード/ダウンロード−
共著 平成2年1月 情報の科学と技術 40巻1号,pp.35-42 文部省学術情報センターの提供する書誌ユーティリティNACSIS-CATシステムよりダウンロードした書誌レコードを、ローカル・システムの書誌データベースへの取り込み処理機能の開発報告および遡及変換入力の方向性の考察を行った。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:杉町宏、北克一
4 学術情報センター目録システムと柔構造密結合方式による目録作成−オンライン自動登録の一試み

共著 平成2年2月 情報の科学と技術 40巻2号,pp.115-122 文部省学術情報センターの提供する書誌ユーティリティNACSIS-CATシステムを利用した遡及変換入力事業を遂行のために開発したオンライン自動登録システムの機能報告と運用詳細を論述した。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:杉町宏、北克一
5 海を渡ったNACSIS-CAT−英国日本資料の共同目録の実現性調査プロジェクト− 単著 平成3年2月 整理技術研究 28号,pp.1-7 英国における日本資料共同目録の実現性調査プロジェクトにおけるNACSIS-CATシステムの試行運用について、試行運用プロジェクトの成立経緯や計画内容を紹介する中で日本資料を有する参加各図書館の録形成(機械化)の推進、日本資料を有する英国図書館の共同目録形成、さらにヨーロッパ全域に拡大するにあたっての経験蓄積の3点について考察をした。
6 書誌ユーティリティにおける目録−NACSIS-CATを例として− 単著 平成3年7月 図書館43巻2号、pp.89-96 文部省学術情報センターの提供する書誌ユーティリティNACSIS-CATシステムを例として、書誌作成の単位、入力基準の問題、書誌の同定、書誌レコードの調整、最終的認証の方法などについて考察し、共同分担目録の原点と書誌ユーティリティ参加図書館によるインビジブル・ライブラリー構築の方向性について論及した。
7 COMPAS(COMPuter Aided Subject System)−語彙による新しい主題索引の試み 単著 平成4年1月 整理技術研究29号 1991年より英国図書館によって、BNB(British National Bibliography)およびUK MARCに採用された語彙による新しい主題索引体系であるCOMPASS(COMputer Aided Subject System)について紹介すると共に、オンライン環境下の主題検索における語彙による主題索引と他のデータ要素との機能分担等についての考察を行った。
8 オンライン自動登録方式による遡及変換−書誌ユーティリティNACSIS-CATを利用して
単著 平成4年3月 情報の科学と技術42巻3号,pp.211-218 書誌ユーティリティNACSIS-CATの書誌検索機能を活用したオンライン自動登録方式の全自動モードについて、ローカル・ホスト制御により検索キー自動切り出しから、OPACへの反映を全自動で行う拡張機能の開発報告を行った。
9 ネットワーク時代と大学図書館の公開 単著 平成4年7月 図書館界44巻2号,pp.68-75 高度情報化社会、生涯学習時代などの時代を表象する言葉と共に論じられる大学図書館の「公開」論議を、第一に大学附置機関である図書館の公開は大学の公開の一部として把握されねばならないこと、第二に「公開」は施設としての図書館ではなく図書館が持つ情報(知識)のフロー機能の開放に焦点をあてる必要があることを論じ、先行する大学図書館「公開」論議の整理を行った。
10 公共図書館におけるOPAC−ネットワーク環境における書誌情報の展開− 共著 平成4年7月 図書館界44巻2号,pp.88-93 公共図書館のOPAC(Online Public Access Catalog)を広域の図書館ネットワークにオンラインでアクセス可能な機械可読目録と定義し、このOPACを取り巻く環境と潜在的問題点を明らかにした。続いて将来の展望を書誌情報の標準化とシステムの深化・ネットワーク化追及の方向の中に示した。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者: 北克一、芝勝徳
11 基本件名標目表第3版(BSH3版)のシソーラス化の試み−外形式を中心として 共著 平成4年12月 整理技術研究31号,pp.53-75 日本における語彙による主題索引の標準的ツールである『基本件名標目表第3版』(BSH3版)の直接参照・連結参照の構造を手がかりとして、機械的なアルゴリズムの可能な範囲でこれのシソーラス化を実行した。目的はBSH3版の参照構造を明示的に分析し、標目表全体を明示的な体系を持つ構造体に変換する試みである。また、現在の件名標目表の持つ語彙と文法の混在した問題点を、この研究の中で明白に示した。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:北克一、芝勝徳
12 NDC9版を考える(3) 0類(総記)の問題点 共著 平成5年3月 図書館界44巻6号,pp.298-302 改訂原案が公表された日本十進分類法第9版(NDC9版)の総記(0類)における問題点を類の構造、細分の問題点、細分展開の不整合、分類注記、分類展開について国立国会図書館の全国書誌における分類付与実績等のデータを基礎に問題点の指摘と改善策の提起を行った。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:今西由実子、北克一
13 書誌情報の標準化とOPAC 共著 平成5年5月 図書館界45巻1号,pp.123-142 1980年以降の書誌情報の標準化や目録関連の論文を国際的視野の元に12年間にわたって評価、レビューを行った。具体的には、書誌標準規格の動向、目録作成法の変化と目録政策、OPAC目録情報の維持・提供、ネットワーク環境化の書誌情報政策の4つの観点から、評価を示した。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:北克一、芝勝徳、志保田務
14 NDC9版を考える(4) 5類(技術)の問題点 共著 平成5年6月 図書館界45巻2号,pp.272-276 改訂原案が公表された日本十進分類法第9版(NDC9版)の技術(5類)における問題点を、項目間の精粗のばらつき、交叉分類の問題、事物の列挙の問題、新主題への対応予測性などについて指摘を行い、改善策を提起した。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:田村俊明、北克一
15 図書館多重ネットワーク時代の現状と展望−公共図書館を基軸として− 共著 平成5年8月 図書館界45巻3号,pp.288-293 1980年代に構想・構築された図書館ネットワーク・システムを政策面、技術的視点から概括した後、1993年時点で使用可能な技術を中心に、多重ネットワークの論理モデルを示すと共に、その利用者サービスへの可能性に言及した。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:芝勝徳、北克一
16 NCD9版を考える(5) 6類(産業)の問題点 共著 平成5年8月 図書館界45巻3号,pp.329-332 改訂原案が公表された日本十進分類法第9版(NDC9版)の産業(6類)における問題点を、6類は主題領域ではなく事象クラス(phenomena)であり、産業という事象をめぐる経済学、経営学、技術という主題領域の混交であることを実証的に確認した後、9版試案の問題点を指摘し、改善策を提起した。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:北克一、杉本節子、田村俊明
17 NDC9版を考える(5) 9類(文学)の問題 共著 平成5年8月 図書館界45巻3号,pp.333-338 改訂原案が公表された日本十進分類法第9版(NDC9版)の文学(9類)における問題点を、名辞の吟味、構造の明確化、分類実績が多量の項目の細分、外国文学部分の充実、児童文学部門見直しの5点の論点に則して問題点の指摘を行い、改善策を提起した。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:志保田務、三浦整、北克一
18 『日本目録規則1987年版』改訂の動向と問題点−1992年改訂原案の検討− 共著 平成5年12月 図書館界45巻5号,pp.426-436 『日本目録規則1987年版』改訂原案について、記述総則関連事項の改訂点、記述の基盤と情報源、標目、固有のタイトル定義、構成単位の記録等にわたって詳細に検討・批判し、改善策を提起した。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:志保田務、北克一
19 現行目録基準における『書誌単位』および『記述の基盤』に関する一考察 単著 平成6年5月 整理技術研究33号,pp.1-20 日本目録規則1987年版における記述の基盤概念と各書誌単位の構造を整理した後、集合書誌単位、構成書誌単位、物理単位のそれぞれにおいて、記述の基盤概念の規則制定を考察し、目録規則の中心的概念である書誌単位概念の深化を図った。
20 英米目録規則修正条項1993年について 単著 平成6年5月 整理技術研究33号,pp.21-27 英米目録規則第2版1988年改訂版に対する1993年修正条項を検討すると共に、この修正条項に対する米国議会図書館の対応を比較し、英米目録界の今後の方向性を探求した。
21 我が国における主題索引ツール統合の試み 共著 平成6年5月 整理技術・情報管理等研究集会論集 3巻,pp.6-31 日本における語彙による主題の索引・検索ツールである代表的な件名標目表および十進分類表相関索引の外形式の構造改良を試みた。対象としたのは、国立国会図書館件名標目表第5版、基本件名標目表第3版磁気版、日本十進分類法新訂8版相関索引である。解析結果をもとに、関係の細区分化と整理の必要性、多階層性語彙の整理について、部分木と相互参照構造の集合である件名標目表の改善策を提示した。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:北克一、芝勝徳
22 OPACにおける主題検索と典拠システム−主題検索システム・プロトタイプと利用者OPAC−
共著 平成6年6月 現代の図書館32巻2号,pp.115-122 OPACにおける主題検索について、提供システムのプロトタイプを提示し、あわせてそれを維持・管理する仕掛けとしての典拠管理システムについて論考、提案を行った。さらに、現在の技術で実現可能な主題検索機能の提供と利用者インターフェイスの改善との接合点を提起した。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:北克一、芝勝徳
23 目録法の蓄積と現代的課題:NCR1993年改訂案まで 共著 平成6年7月 図書館界46巻2号,pp.66-71 改訂が行われた日本目録規則改訂版を対象に、この規則を「中小都市における公共図書館の運営:中小公共図書館運営基準委員会報告」(日本図書館協会:1963年)30年の時代史上に位置づけ、NCR諸版の和・和洋交互現象の歴史の中に、現在の目録における論理性の欠如点を指摘し、その改善方策を提言する。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:志保田務、北克一
24 参考業務(演習)テキストの検討 共著 平成6年7月 図書館界46巻2号,pp.50-58 司書科目「参考業務(演習)」の諸版のテキストを対象に、その定量的、定性的分析を進め、累積的な参考図書解説書不在の問題を指摘すると共に、参考業務演習の持つ課題を確認しその解決策を模索した。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:吉田憲一、その他5人
25 NDC9版を考える(6) NDC9版補助表(案)を検討する 共著 平成7年3月 図書館界46巻6号、pp.246-252 改訂原案が公表された日本十進分類法第9版(NDC9版)の補助表(案)における問題点を、共通細目としての言語区分包含の問題点、形式区分の排他性と記号法上の展開制約、地理区分の論理性、言語区分と言語共通区分の課題、文学共通区分の問題等にわたって検討し、その解決方策を提示した。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:志保田務、北克一
26 基本件名標目表第4版機械可読典拠フォーマット(案) 共著 平成7年3月 現代の図書館33巻1号,pp.55-67 基本件名標目表第4版機械可読典拠フォーマット(案)は、UNIMARC/AUTHORITIESに準拠した日本における典拠ツール頒布のための交換フォーマットとしてのUNIMARC /AUTHORITIES拡張フォーマットである。直接の目的は基本件名標目表第4版の機械可読版の頒布フォーマットとして設計をしたが、論理構造上は国立国会図書館による著者名典拠ファイル・フォーマットとの上位互換を保証している。
担当部分:基本件名標目表第4版機械可読典拠フォーマット(案)の共策定、共文責。共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:北克一、芝勝徳
27 1994年ユネスコ公共図書館宣言改訂の動向 共著 平成8年1月 図書館界47巻4号,pp.290-297 1994年に24年ぶりに改訂されたユネスコ公共図書館宣言を対象として、ハバナ草稿を中心に改訂の主な特徴を情報化時代の図書館の位置付け、意思決定者・政策責任者への働きかけ、課金問題の3点から検討、評価を加えた。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:村上泰子、北克一
28 国立国会図書館関西館(仮称)構想に対する一検討 共著 平成8年7月 図書館界48巻2号,pp.56-61 国立国会図書館関西館(仮称)構想について、委託の重用、代行検索業務の性格付け、ネットワーク構想と電子図書館構想、著作権問題の4点に関して、「第三次全国総合計画」(定住圏構想)以降の歴史過程を踏まえながら、構想の現在的問題点の検討を進めた。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:中村恵信、北克一、志保田務、西田文男、吉田憲一
29 マルチメディア資料の書誌記述規則−ALA『インタラクティブ・マルチメディアの書誌記述ガイドライン』−
共著 平成8年7月 図書館界48巻2号,pp.62-68 情報のデジタル化、メデイアの多様化、インタラクティブ化に対応して、従来の目録規則では対処不能な事態に対して、米国図書館協会(ALA)内部の専門委員会が1994年に策定した『インタラクティブ・マルティメディアの書誌記述規則』について、その制定経緯、目的、ガイドラインの矛盾および限界、既存目録規則との整合性等につき検討、指摘を行った。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:村上泰子、北克一
30 BSO日本語版の可能性:機械可読版の設計趣旨と利用法について 共著 平成8年7月 整理技術・情報管理等研究集会論集 5号,pp.36-48 ユネスコのUNISIST計画に端を発するBSO(Broad System of Ordering)は、異体系の索引言語間の変換言語として開発されたものである。このBSOの日本語版の構造、維持管理および頒布システムについて、開発途上の中間報告を行った。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:川村敬一、北克一、芝勝徳
31 『日本目録規則1987年版』以降−新原則に対する管見:「改訂版」(1994)を含んで−
共著 平成8年7月 整理技術・情報管理等研究集会論集 5号,pp.49-63 日本目録規則1987年版1994年改訂版についてその到達地平を、構造的な側面、書誌階層(書誌単位)関係規定の再整理、規則原則と異なる諸説の3点において検討し、総括を加えて今後の規則条項制定への提言とした。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:志保田務、北克一
32 国立国会図書館関西館(仮称)基本計画の検討−システム面を軸として− 単著 平成8年9月 図書館界48巻3号,pp.150-157 国立国会図書館関西館(仮称)基本計画についてシステム面を軸として、システム化計画、運営計画、関西館の「非基盤的業務」、システム化計画にかかる諸事業の4点に関して、その計画の根本的課題、進捗状況、情報の公開などについて考察をし、提言を進めた。
33 著作権と図書館サービス−マルチメディア資料をめぐって− 共著 平成9年3月 図書館界48巻6号,pp.517-523 図書館サービスにおけるマルチメディア資料に対して、知的財産権を保護する諸法の中で特に図書館と関わりの深い著作権法について、図書館の各活動ごとに現在利用可能な技術と著作権の関係を考察した。具体的には、マルチメディア資料の収集側面、組織化側面、提供側面、図書館間相互利用側面、権利処理システムについて論及を行った。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:北克一、村上泰子
34 大阪市立大学学術情報総合センターの情報発信型「図書館」への取組みの現状 単著 平成9年3月 学術月報50巻3号,pp.42-49 大阪市立大学学術情報総合センターの基本理念である情報発信型図書館の構想を論じた。さらに、同図書部門が提供している図書館トータルシステムおよび各種電子図書館的サービスの中で、開設時に開発し、現在安定運営を行っている各種システムの内、紀要論文データベースシステム、貴重図書画像データベースシステム、簡易OPACシステムに対象を限定し、報告を行った。
35 省令科目「資料組織演習」におけるコンピュータ目録演習環境の構築−司書課程レベルをもとに− 共著 平成10年1月  整理技術研究39号,pp.17-27 文部省は1996年8月28日に「図書館法(昭和25年法律180号)第6条第2項の規定に基づき、図書館法施行規則の一部を改正する省令」(文部省令第27号)を公布した。これに伴い、司書講習科目、司書課程科目の変更が行われたが、その内焦点を整理関係科目に限定し、特に「資料組織演習」のコンピュータ演習環境構築システムの開発を報告した。開発システムBiblasは、一般的な演習環境を考慮しWindows95/NT上で動作するものとした。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:北克一、志保田務、高鷲忠美
36 「資料組織演習」: コンピュータ目録演習課題の自動提示機能の展開 共著 平成10年7月 整理技術研究40号,pp.11-22  先に開発したコンピュータ目録演習システムBiblasは多くのシステム導入と授業実践を得たが、その中から教育担当者側に「ゆとり」が持てないか、との意見が多数寄せられた。これらの意見に対応すべく、演習課題提示の自動提示機能を開発し、その機能報告を行った。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:北克一、志保田務、高鷲忠美
37 電子図書館における著作権典拠管理ファイルの機能に関する一考察 共著 平成10年7月 整理技術研究40号、pp.23-35 コピーやダウンロードが容易であるデジタル情報とネットワークという利用環境は、著作権処理に新たな問題を投げかけている。電子図書館を構築していく時にも著作権処理は避けて通ることのできない課題であり、電子図書館における著作権処理モデルについて、主として著作権典拠管理ファイルの機能面から考察を進めた。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:北克一、村上泰子
38 『日本目録規則1987年版改訂版』第9章コンピュータファイル改訂案の検討 単著 平成11年3月 図書館界50巻6号,pp.256-267 日本図書館協会目録委員会によって提案された「『日本目録規則1987年版改訂版』第9章コンピュータファイル改訂案」は、1994年改訂版以降のデジタル資料の増加とネットワーク上のリモート・アクセス・ファイルの目録記述への対処を目的とした改訂案である。この改訂案に対して、目録記述、アクセスポイントの付与、書誌データ要素の自動的弁別性の向上などの観点から検討と提言を示した。
39 電子図書館−新しい情報環境の確立をめざして− 単著 平成11年6月 情報の科学と技術 49巻6号,pp.264-269 電子図書館は図書館にとって目的ではなく、利用者が求める情報を提供する技術的手段である、という観点から図書館の目的と戦略の基本モデルに立ち帰り、ネットワーク環境下の図書館の今後について考察を進めた。
40 『日本目録規則1987年版改訂版』の「版に関する事項」の規則構造 共著 平成11年7月 整理技術研究41号,pp.29-38  日本目録規則1987年版改訂版における規則条項間関係性の整合性の問題を、特に書誌記述において不安定かつ困難な版に関する事項に焦点をあて、意味論的内容と交換可能な実態的側面(形式関係性)の二面から考察を行い、改訂への提言とした。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:北克一、志保田務
41 『日本目録規則1987年版改訂版』の逐次刊行物規定間のバランスに関する一考究」 共著 平成11年7月 整理技術研究41号,pp.39-43 日本目録規則1987年版改訂版の逐次刊行物に関する規定(第13章)、総則(第0章)、記述総則(第1章)の規則条項間の整合性を批判的に検討し、目録規則のSGML化前における規則改訂を提言した。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:志保田務、北克一
42 OPACにおける目録構造 共著 平成11年7月 図書館界51巻2号,pp.100-108 図書館のOPAC(Online Public Access Catalog)のインターネット提供が急速に進行している中、従来の目録規則規定のアクセスポイントの範囲を超えた、記述全体をアクセス対象とする試みに対応して、記述の形式と対象に着目し、OPACにおける目録構造について検討をした。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:北克一、村上泰子
43 図書館サービスの公共経済学的視点−糸賀雅児氏の提言− 単著 平成11年11月 図書館界51巻4号,pp.226-230 1998年10月文部省生涯学習審議会社会教育分科審議会計画部会図書館専門委員会の答申「図書館の情報化の必要性とその推進方策について―地域の情報化推進拠点として―」で論じられている電子化情報サービスの有料制論議の一つの根拠とされる、図書館サービスの公共経済学的視点に対して、公共図書館の無料原則と課金方針の準拠枠に即し、検討を加え、提言を行った。
44 図書館サービス、デジタル資料・情報、著作権 共著 平成12年1月 図書館界51巻5号,pp.344-351 公共図書館サービスにおけるデジタル資料・情報の提供に関して、図書館資料の定義、図書館の提供すべきサービスの範囲、著作権法との関わり等について、公共経済学的視点をも含めて検討し、今後の公共図書館サービスの方向性を提言した。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:北克一、村上泰子
45 『日本目録規則1987年版改訂版』第9章電子資料改訂案の検討 単著 平成12年2月 整理技術研究42号,pp.1-12 日本図書館協会目録委員会は、ネットワーク上のリモートアクセス・ファイルの目録記述への対処を図り、『日本目録規則1987年版改訂版』の「第9章コンピュータファイル」の改訂案を章名変更し、「第9章電子資料」として提案したが、この改訂案の規則条項内の整合性、国際標準化との関係等について検討し、改訂への提言を行った。
46 『日本目録規則1987年版改訂版』における区切り記号法に関する一検討 共著 平成12年2月  整理技術研究42号,pp.13-18 『日本目録規則1987年版改訂版』はSBD(International Standard Bibliographic Description:国際標準書誌記述)の区切り記号法を採用しているが、この区切り記号法の限界性と目録規則内の各書誌的要素の機械的な非弁別性問題について論述し、改訂への提言を行った。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:志保田務、北克一
47 学校図書館メディアと著作権 共著 平成12年7月 図書館界52巻2号,pp.112-120 初等中等教育において、学習形態の多様化、様々なメディアの導入、ネットワーク化の進展といった流れの中で、学校図書館はこれまで以上に多様な教育支援活動を期待されているが、学校図書館が今後こうした活動を進めていく上で現行著作権法上の問題点を整理する枠組みを提示した。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:北克一、村上泰子
48 司書科目における書誌データベース構築演習の一手法の提案 共著 平成12年7月 資料組織化研究 43号,pp.31-39 情報リテラシー教育の一環としてのデータベース構築演習環境を、一般に普及しているOS/アプリケーション環境を前提に、学習者自身によるデータベース、検索システムの構築、加工を支援するシステムを開発し、その機能、教育プログラム等について報告を行った。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:平井尊士、北克一、志保田務
49 電子資料と目録規則―NCR9章を対象に− 共著 平成13年7月 図書館界52巻2号, pp.134-141 図書館を取り巻く電子化、ネットワーク化の進展とその組織化について、日本目録規則1987年版改訂2版第9章「電子資料」を対象に、電子資料の目録のありかた、メタデータとの関係等について考察し、目録規則の根本的改訂への方向性を示した。
担当:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:北克一、村上泰子
50 目録における「相対性」の考察稿 共著 平成13年7月 資料組織化研究44号,pp.11-22 図書館目録における相対性について、マニュアル系、コンピュータ系の双方から追求し、電子環境化においての目録での記述とアクセスポイントの新しい在り方について考察を行った。
担当 共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者 志保田務、北克一
51 学術情報流通の変容と大学図書館―20世紀最後の10年間― 共著 平成13年9月 図書館界53巻3号,pp.302-313 1990年代の学術情報流通の変容と大学図書館サービスの変化を概括し、10年間の関係文献のレビューを行った。
担当:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:北克一、呑海沙織
52 アメリカ公立図書館とネットワーク情報資源、アクセスの提供:川崎良孝『アメリカ公共図書館の基本的性格を考える』について 単著 平成13年11月 図書館界53巻4号,pp.474-479 ネットワーク情報資源の提供をめぐるアメリカ公共図書館界の動向とそれに対処したアメリカ図書館協会「図書館の権利宣言」等の変容と関係裁判の判決等を考察し、図書館におけるアクセス提供のあり方と「知的自由」の問題について、考察を進めた。
53 論文検討会要旨:柴田正美「いつまでも「附属」でよいのか」 単著 平成14年1月 図書館界54巻5号,pp.490-494 文部科学省庁の大学改革の基本方針には、「護送船団方式」の横並び大学行政の廃止や、民間的経営手法の導入提起などこれまでにない指針が見受けられる。しかし、こうした大学改革の中における国立大学附属図書館の在り方について論じた柴田正美論文は、本質的には高度成長期の産業政策の遅れてきた焼き直しであり、大学、大学院における多様性の芽を摘みかねない危惧を指摘した。その中で、大学図書館界においては、急速に進行する学術情報の電子化は、その生産−流通−消費−再生産の仕組みを大きく変化させつつあり、過去の総括の上に、今後の学術情報資源の提供環境構築が企図される必要があることを論述した。
54 21世紀の国立国会図書館―書誌コントロール、データベース、電子図書館―志保田務「日本における国立図書館機能、国民のための図書館奉仕:史的考察」について 単著 平成14年3月 図書館界54巻6号,pp.540-545 国立国会図書館の機能について、書誌コントロール、総合目録、データベース、電子図書館等に課題の焦点を絞り、現状と今後の課題について、2002年10月の同館関西館(仮称)を視野に入れながら論じた。
55 2005年の公立図書館像 単著 平成14年3月 『教養・生涯学習・図書館-塩見昇先生定年退官記念論集』大阪教育大学生涯教育計画論講座, 2002.3, pp.87-94. 2005年におけるインターネット環境の進展を考察し、ブロードバンド環境下での市町村図書館の電子的図書館サービスについて示し、新しい公共図書館像について提言を行った。
電子ジャーナルと図書館コンソーシアム-学術コミュニケーションのパラダイム変化への対応- 単著 平成14年5月 情報と科学の技術 52巻5号,pp.278-283. ネットワーク基盤の確立とそこを流通する学術情報コミュニケーションの変化は、従来の体制に大きな変容を迫っている。学術情報の中心である学術雑誌は、内的に変化しつつあり、「scholar's Portal」の中心に変化しつつ環境での、図書館等の課題、挑戦、共同行動について論じた。
57 "実例"を軸とした目録研究法の検討-山田常雄著「著者書名目録の機能と標目」を軸に- 共著 平成14年7月 資料組織化研究, 46号, pp.1-16. 山田常雄が考察した「著者書名目録の機能と標目」を手がかりに、目録構造が表現すべき内容の理論的解明とその実現システムについての考察をコンピュータ目録環境下において展開した。
担当:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:志保田務, 北克一。     
58 司書科目「資料組織演習(目録)における課題類型別習熟度別調査の分析-司書課程編- 共著 平成14年7月 資料組織化研究, 46号, pp.27-36. 司書科目「資料組織演習(目録)」におけるコンピュータ目録演習の受講生習熟度について、集中講義タイプと半期課目タイプの対照調査を元に、そこでの課題類型を区分し、今後の科目展開のあるべき姿について考察をした。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者 村上泰子、村木美紀、北克一。
59 公立図書館の政策方針と「望ましい基準」 共著 平成15年1月 図書館界, 54巻5号, pp.224-232. 2001年7月に文部省により公示された「公立図書館の設置及び運営上の望ましい基準」の特徴を、同時期に作成された他の政策的文章との比較を行い、今後の日本の公立図書館における電子情報へのアプローチのあり方、望ましい展開の姿を考察した。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:北克一、村上泰子。
60 ダウンズ勧告における「目録法」関連事項とその受容・展開に関する考察 共著 平成15年2月 資料組織化研究, 47号, pp.25-28. ロバート・B・ダウンズによる「ダウンズ勧告」について、特に「和漢書には、日本目録法改訂版を採用すること」との部分に注目し、これが国立国会図書館にどのように受容されたかかを検証し、さらには、その後の本邦図書館界の動き全体のどのように展開されたかを検討した。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:志保田務、北克一、杉本節子。
61 オープンソースの空間情報システムGRASSと空間基盤情報構築-その可能性の展開- 共著 平成15年4月 情報と科学の技術, 53巻4号, pp.216-222. オープンソース・ソフトウェア(OSS:Open Source Software)と地理情報システム(GIS:Geographical Information System)について、簡単に概説した後、OSSの代表的なソフトウェアであるGRASS(The Geographical Resource Analysis Support System)について、基本コンセプト、開発現状、機能とを取り上げ、併せて今後の空間情報基盤(SDI:Spatial Data Infrastructures)構築における可能性、GRASSコンソーシアム等について取り上げた。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:ベンカティシュ・ラガワン、北克一、岩男弘毅、マルカス・ネテラー。
62 電子資料と目録規則、メタデータ、リンキング・テクノロジー 単著 平成15年9月 カレントアウェアネス, 277号 ネットワーク環境下での文献等の組織化と提供に関連する目録規則、メタデータ、リンキング・テクノロジーを主題とする過去5年間程度の学術文献のレビューを行ったレビュー論文である。
63 戦前期における大学等の総合目録・目録規則策定に関する史的考察 共著 平成15年11月 資料組織化研究, 48号 線前期の大学系図書館界における相互協力基盤としての総合目録構築への希求と目録規則策定の連携的進展について、関係諸団体ごとの進捗を跡付け、評価、分析を行った。担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:志保田務、北克一
64 『中学・高校件名標目表 第3版』と『基本件名標目表 第4版』の比較考察-構成規則構造と変換・包摂の検討- 共著 平成16年3月 図書館界, 55巻6号, pp.266-277. コンピュータ目録環境下での主題検索ツールとしての二つの件名標目表、『中学・高等学校件名標目表第3版』と『基本件名標目表第4版』について、前者の後者への変換・包摂のついて実証的検討をし、若干の例外的処理を除いて変換・包摂に問題がないことを検証した。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:北克一、村木美紀
65 主題情報の検索:総論 単著 平成16年7月 情報と科学の技術, 54巻7号, pp.334-340. ネットワーク環境下での文献、音声、静止画、動画等のさまざまなデータベースにおける主題検索の技術、実装、評価等について、概論したもので、「特集 主題情報」の「総論」として執筆を行った。
66 著作権法と図書館サービス−著作権契約と市場流通モデル− 共著 平成16年7月 図書館界、56巻1号, pp.112-118 著作権法と図書館の関係について、著作権契約と市場流通モデルという観点からこれを取り扱った。より広い文脈では、デジタル時代の「情報」の市場流通モデルの考察となる。併せて、情報技術の図書館組織への影響を考察し、図書館の共同文化構築への方向性を提示した。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能。
共著者:北克一、呑海沙織
67 メタデータを中心とした新たな情報メディア組織化研修試案−「DSC」、「DCQ」、「LAP」を対象として− 共著 平成16年6月 資料組織化研究、49号, pp.1-14. ネットワーク情報資源組織化の図書館員等に対する研修について、その現状と問題点を概括した後、メタデータDublin Coreに準拠した研修プログラムを開発・提示するとともに、演習システムの基本設計を報告した。
担当部分:共同研究につき本人担当部分抽出不可能
共著者:北克一、村上泰子、櫻木貴子

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