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学問の最前線で学び、“真理”を探究
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![]() 本学の大学院は、全国でも早くから後期博士課程を設置し、以来一貫してトップレベルの研究水準を保っています。現在、8学部に対応した8研究科を擁し、これまでに8800名を超える学位取得者があり、社会の第一線で活躍しています。 大学院博士課程は、2年の前期博士課程(修士課程)と3年の後期博士課程の計5年間の課程で構成されています。ただし、医学研究科は4年間の博士課程です。 大学院では、学部で修得した基礎的な専門知識をさらに体系的に学ぶとともに、自らの創造性に基づいて未知の分野を開拓し、独自の研究課題を設定し、真理を探求する研究に没頭します。 学問の最前線で研究活動をする教員から指導を受けて、研究成果を修士論文及び博士論文に集大成することでそれぞれの学位が授与され、博士取得者は研究者として自立します。
本学では、ますます高度化・多様化する学問の進展に対応するため、平成9年4月、工学研究科に情報工学専攻(修士課程)及び生物応用化学専攻(後期博士課程)を新設して充実化をはかり、また、理学研究科では平成10年4月に5専攻を3専攻に再編成しました。大学院に対する社会の多様な要請に応えて、社会人特別選抜を前期博士課程は経営学・経済学・法学・生活科学研究科、後期博士課程は理学・工学・生活科学研究科で実施しています。 なお、社会人を対象とする夜間大学院の設置についても、現在、検討をすすめています。 |
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| 大学院生に対する特別修学援助制度 | ||
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■大学院学生海外派遣助成事業 グローバルな視野を持った研究者を育て、国際学術交流への貢献を目的とします。対象は後期博士課程(医学部は博士課程)です。 平成9年度は10名に助成し、平成10年度は10名で19,933,300円です。 ■大学院学生特別経費 各人の研究の発展を支援し、優秀な研究者の育成を図ります。対象は後期博士課程(医学部は博士課程)です。 平成9年度は150名に交付し、平成10年度は159名で80,610,000円です。 |
■ティーチングアシスタント制度 教員の監督・指導下で主に学部学生の演習・セミナーなどの指導にあたり、指導者としての研修の機会を提供するとともに、大学教育の充実を図ります。対象は後期博士課程(医学部は博士課程)です。 平成9年度は119名にTAを委嘱し、平成10年度は166名で20,254,500円です。 |

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日本経済は長期不況に苦しんでいます。短期的な景気の問題もさることながら、中長期的な日本経済の将来像が見えないことが、不透明感を強くしています。問題は狭い意味での経済面だけではなく、冷戦終結後の世界の中で、日本はどのようなアイデンティティーを目指すべきなのか、模索は深刻です。明治以来、キャッチアップ型の発展で成功してきたといわれる日本ですが、もはやモデルとすべき先行ランナーはいないのです。 経済史の研究は、時には何百年も前の古文書の一字一句の解釈に何時間も没頭するというように、一見したところでは「日本経済の将来像」などとは何の関係もない作業をしているように見えます。しかし、個人 |
が人生の曲がり角に立ったとき、それまでの自分の人生を反省するように、ひとつの社会でも歴史の見直しと将来像の模索は不可分に結びついています。 従来型の経済史認識では、21世紀の日本経済像は見えてきません。しかし、学界の主流的なイデオロギーから自由な目で歴史を見直してみると、そこには別の世界が開けてきます。日本経済の忘れられていた強み、あらたな可能性を見いだすこともできるはずです。 本学の経済学研究科はこれまで、ひとつの学派に固執することを拒否してきました。経済史の研究においても、この立場は今後も若い研究者によって受け継がれていくであろうと考えています。 (大学院経済学研究科 大島 真理夫 教授) |


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ヒトのみならず、サル、イヌからラット、ヘビ、さらに魚にいたるまで癌が発生しています。それは呼吸をし、食物を食べるという個体維持にとって当然な作業の結果として発生します。生きとし生けるものの宿命といってよいでしょう。 癌の原因は生活環境中にある化学物質、放射線やウイルスなどに求められております。また、癌細胞が増殖、成長し、臨床癌として診断されるまでの過程が最近の遺伝子の研究から明らかにされつつあります。癌の研究は癌遺伝子の発見を契機として大きく様変わりしました。そして癌抑制遺伝子の研究がさらに癌の機序解明に大きく貢献しております。しかし遺伝子からみた癌の研究が行き詰まりを見せ始めています。これ |
からの新しい展開が望まれます。
一方、癌は診断技術・治療法の向上によって治癒率が向上しました。それとともにquality of lifeの考え方が強く打ち出されるようになってきました。癌の基礎研究の成果を踏まえ、癌治療に対する臨床医学を確立する必要があります。 このように癌の機序解明から診断・治療までが一段と進歩したものの、癌の発生数は増加の一途をたどっております。生活環境中に存在する発癌物質に人々はどのように対処したらよいのか。答えはいまだに得られていません。癌の発生を撲滅するのは不可能としても、少しでも遅らせることが重要です。それに向かっての予防医学の活躍が期待されます。 (大学院医学研究科 福島 昭治 教授) |
